会社案内

― AI時代の不確実性と向き合うために ―

AIを取り巻く環境は、かつてないスピードで進化しています。その一方で、技術の行き先や活用の正解は見えにくくなり、企業には変化に対応する力と同時に、揺るがない判断軸が求められています。私は、この不確実性の時代だからこそ、技術そのものではなく、人と事業のあり方に明確な軸を持つことが重要だと考えています。
弊社が大切にしているのは、人の「3つのD」と事業の「3つのD」です。
人の3つのDは、
Direction        (方向) ―どこへ向かうのかを定めること
Decision         (決断) ―不完全な状況でも判断し責任を持つこと
Development (育成) ―技術を活かし続けられる人を育てること
これらが、変化に対応できる強い組織を支えます。
事業の3つのDは、
Differentiation  (差別化)        ―なぜシンメトリクスなのかを明確にすること
Discoverability (発見可能性) ―人とAIに価値が正しく伝わる状態を作ること
Direct Relationships (顧客関係) ―信頼に基づく直接的な関係を築くこと
AIの未来を正確に予測することはできません。だからこそ私たちは、 人の3つのDで組織の軸を整え、事業の3つのDで市場での価値を磨き続けます
この考え方を経営の中心に据え、変化の中でも信頼され、選ばれ続ける会社を目指してまいります。

代表取締役 勝 あきら

会社名	株式会社 シンメトリクス SYMMETRIX CO.LTD.
所在地	〒103-0006 東京都中央区日本橋富沢町12番8号 TWG日本橋イースト4階
URL	https://symmetrix.co.jp
TEL	03-6206-2433 03-6206-2433
FAX	03-6206-2463
Eメール	info@symmetrix.co.jp
設立	2007年(平成19年)8月
資本金	4, 000万円
代表取締役	勝　あきら
執行役員	郎 洪冰 高山 翔 中村 繁
事業内容	ソフトウェア、システムの企画、設計、開発、受託 開発、請負開発、保守、 コンサルテーション、システムインテグレーション業務
取引金融機関	・りそな銀行 秋葉原支店 ・三井住友銀行 神田支店 ・東京三菱UFJ銀行 錦糸町支店
主な取引先(順不同)	・株式会社日立ハイシステム２１ ・日鉄日立ソリューションズ株式会社 ・株式会社日立ソリューションズ・クリエイト ・株式会社日立ソリューションズ西日本 ・株式会社インターネットイニシアティブ ・株式会社システナ ・株式会社SRA ・TDI情報技術開発株式会社 ・日鉄ソリューションズ東日本株式会社 ・コムチュア株式会社 ・株式会社システムマネジメント ・株式会社京葉情報システム
加盟団体	・CSAJ一般社団法人コンピュータソフトウェア協会 ・JIET 日本情報技術取引所 ・東京商工会議所
顧問弁護士	インテグラル法律事務所 萩原崇宏先生
許認可・資格等	・労働者派遣事業許可証 ［派13－307046］ ・プライバシーマーク認定番号 第22000117（07）号 ・情報セキュリティマネジメントシステム認証書 　– ISO/IEC27001:2022 　– JIS Q 27001:2023 ・有料職業紹介事業認可証 　– 13-ユ-308465
その他取引先	・西安天使兔信息技術有限公司 ・西安瑜乐文化科技股份有限公司 ・西安嘉泰网络信息技术有限公司

※会社概要のダウンロードはこちらです。

2024年 05月	プライバシーマーク認定更新 登録番号:第22000117（07）号
2023年 10月	東京都中央区日本橋富沢町12-8に本社移転
2022年 05月	プライバシーマーク認定更新 登録番号:第22000117（06）号
2022年 03月	株式会社シンメトテック解散
2020年 05月	プライバシーマーク認定更新 登録番号:第22000117（05）号
2019年 07月	資本金4,000万円に増資 株式会社シンメト情報設立
2017年 05月	プライバシーマーク認定更新 登録番号:第22000117（04）号
2017年 04月	ISO27001（ISMS） 登録番号:IA170073
2016年 12月	派遣事業認定取得 許可番号:派13-307046
2016年 06月	資本金2,000万円に増資 株式会社シンメトテック設立
2016年 05月	プライバシーマーク認定更新 登録番号:第22000117（03）号
2015年 09月	東京都中央区日本橋蛎殻町1-16-11に本社移転
2014年 05月	プライバシーマーク認定更新 登録番号:第22000117（02）号
2012年 10月	東京都中央区日本橋本町4-4-11に本社移転
2012年 04月	プライバシーマーク認定取得 登録番号:第22000117（01）号
2011年 12月	資本金1,000万円に増資
2010年 03月	東京都台東区台東1-33-6に本社移転
2009年 09月	特定労働者派遣事業認定取得 許可番号:特13-311754
2007年 08月	コンピュータソフトウェア開発を目的に 東京都江東区に資本金500万円で会社設立

人権の尊重

企業活動の場面において人権を尊重し、差別的取扱い、児童労働、強制労働を認めませんと宣言するとともに、行動規範では「私たちは、 あらゆる企業活動の場面において、すべての人の基本的な人権を尊重します。また、人種、信条、性別、年齢、社会的身分、国籍、民族、 宗教または障害の有無等の理由による差別や個人の尊厳を傷つける行為を行いません」と定め、以下の活動に取り組んでいます。

1. 人権啓発活動の推進
2. 高齢者雇用の促進
3. 障害者雇用の促進
4. 男女の均等な雇用機会の確保
5. 仕事と家庭生活の両立支援
6. 従業員が能力を十分に発揮でき、活き活きと働ける環境の実現

ワーク・ライフ・バランスに配慮した制度

多様な従業員一人ひとりが能力を十分に発揮するためにはワーク･ライフ･バランスが大切であると考え、仕事と家庭、育児、介護など、 さまざまな視点でライフイベントに配慮した支援制度の拡充に取り組んでいます。

1. 仕事と育児の両立 : 子どもを持つ従業員が安心して仕事と育児を両立できるよう両立支援制度の充実ならびに施策に取り組んでいます。
   「育児関連制度の充実」「介護休業制度」など、積極的に推進しています。
2. 仕事と介護の両立 : 仕事と介護の両立をできるよう両立支援制度の充実、全従業員向けの社内配布での制度周知を行っています。
3. 年次有給休暇取得の促進 :「夏季休暇」と年末年始として有給休暇の集中取得促進期間を設けており、これら有給休暇取得促進については、従業員を対象とした全社一斉メール送信等により、周知を行っています。

人材育成に関する取り組み

人材育成理念
お客様および社員一人ひとりが共に満足し、会社の成長に貢献にできる人材を育成する。
従業員に対して人材育成の「場」と「ツール」を提供し、従業員は職業能力の開発・向上を目的として自立的に教育訓練を活用する仕組みになっています。

人材開発研修